実践的な企業防災（≒事業継続）計画の検討方法

略歴

1950年生まれ、九州大学卒、災害対策研究会代表・（一社）地域安全学会名誉会員・（株）パスコ顧問。従来はコンサルタント会社等で洪水対策、地震応答解析、地震被害予測に従事。阪神淡路大震災以降～現在に至るまで、災害図上演習を用いての企業など（通信、電力、鉄道、建設、物流、トヨタグループなどの製造業、製薬、医療機関）の防災計画（≒事業継続計画）の検討や社員・職員研修などに携わってきた。

内容

最初に実際の災害での企業の対応事例について説明します。次に水害・土砂災害を対象に災害図上演習を用いた災害対応計画・マニュアルの立案方法を説明し、最後に地震・津波災害を対象に、予防対策、初動対応、復旧対応、そのための啓発・訓練の実施方法など防災計画全体について説明します。