「大規模災害発生」「通信障害」時でもBCPが円滑に進む「連絡体制」ですか？

略歴

防災士・防災備蓄管理士。テレネット株式会社アシスタントマネージャー。
IT関連企業等を経て、現職。
現在は、企業・官公庁、自治体におけるＢＣＰの観点から、災害時における通信手段の確保の重要性
を主として、防災・減災ソリューションに関わる製品、サービスの提供に従事している。

内容

新たに想定される大規模地震の発表があり、企業では従来の首都圏直下地震や南海トラフ巨大地震だけでなく、新たな対応が必要です。多くの企業や自治体が使っている最新の「災害時通信手段ハザードトーク」など、災害時に繋がる通信ツールをご紹介いたします。